大学院経営学研究科
Graduate
School

経営学研究科概要

経営学研究科は「時代の要請、社会の要請に応えうる創造的な大学院教育」を趣旨として1993年に設立されました。
設立から20年余り、卒業生は税理士として、経営者として、あるいは大学教員として各方面で活躍しています。20世紀から21世紀へと大学院を取り巻く社会的・経済的環境も変化しました。本研究科も設立時の教育理念は堅持しつつ幾つかの改革を行って参りました。
修士課程では経営の実践教育、博士課程では研究者・実務者育成教育を目指します。

研究科３つの特色

第一の特色

第一の特色は社会のニーズに応えうる高度専門職業人や研究者の育成です。具体的には税理士・会計士、経営者・管理者、研究者の育成です。税理士教育については「経営指導のできる税理士養成」を合言葉に指導しています。

第二の特色

第二の特色は理論と実践のバランスのとれたカリキュラムです。専任教授の充実した授業内容とともに、企業の経営者やプロフェッショナルによる実践を重視した講義は大変好評を得ています。

第三の特色

第三の特色は海外の大学、とりわけ中国、韓国、インドとの積極的な交流です。留学生を積極的に受け入れ、グローバル人材の育成に努めています。

教育理念・目的・方針

経営学研究科：人材の養成・教育研究上の目的

経営学研究科は、建学の精神である「行学一体」・「報恩感謝」に則った「理論と実践」を教育理念として、経営分野で指導的役割を果たす研究者や高度専門職業人を養成します。

そのため、学部で培った「理論と実践」教育を発展させて、企業経営における企画立案・業務遂行・内部統制といったPLAN、DO、SEEの高度な専門教育を行い、個々の学生の能力開発およびキャリアアップ、キャリア転換を支援することを教育研究上の目的とします。

卒業認定と学位授与の方針（DP）

経営学研究科は、経営分野の高度専門職業人または研究者に求められる以下の能力を適切に評価して、総合的な人間力を身につけていると判定した人に修士または博士の学位を授与します。

修士課程

  1. 経営に関する高度で専門的な知識・技能を修得している。

  2. 文献・資料・データの収集力・分析力など、基礎的な研究能力を修得している。

  3. 企業等の経営の現場において、課題を発見し、情報を収集して、論理的に分析・思考し、解決することができる能力を修得している。

博士課程

  1. 経営に関する高度で専門的な知識・技能と研究能力を修得している。

  2. 独自性に富む研究成果を生み出し、さらにそれを継続的に深化・発展させることができる。

教育課程編成・実施の方針（CP）

経営学研究科では、修了判定・学位授与の方針（DP）に掲げた目標を達成するために、以下のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施し、教育評価を行います。

修士課程

【教育内容】

  1. 基礎科目群を核として､その周辺に応用科目群を配置し、経営学を体系的に修得する。

  2. 演習（ゼミ）及び関連科目（講義・文献研究）によって専門性を深め、基礎的な研究能力を修得する。

  3. 経営実践科目群により、企業等の課題を解決できる問題解決能力を修得する。

【教育方法】

  1. 指導教員を中心とする複数の教員が多角的な視点から研究指導する。

  2. 修士論文の作成については、複数回の中間報告会を実施し、計画的に進めるよう指導する。

  3. 実務家等を講師とする実践的な授業科目により、企業等の経営への応用力を高める。

【評価】

到達目標に応じた学修成果を複数の教員が多面的に評価する。

博士課程

【教育内容】

  1. 研究活動を通じて、研究者として自立できる研究能力を修得する。

【教育方法】

  1. 指導教員によるきめ細い研究指導と関連領域の教員との研究交流により研究能力を高める。

  2. 研究成果を学会や専門誌にて公表できるように指導する。

  3. 事前審査、事前報告会、予備審査、本審査等、多くの段階を経て、博士論文のブラッシュアップを図る。

【評価】

到達目標に応じた学修成果を複数の教員が多面的に評価する。

入学者受入れの方針（AP）

経営学研究科では、日本人か留学生かを問わず、修了判定・学位授与の方針（DP）及び教育課程編成の方針（CP）に定める教育を受けるのにふさわしい、以下に掲げる人を受け入れます。

修士課程

  1. 経営学または関連諸領域の基礎的な知識を十分修得し、さらに高度なレベルに向かって高い学習意欲を有する人

  2. 企業、その他の組織の経営者・管理者として、経営実践の最前線で活躍したいと考えている人

  3. 税理士・会計士、経営コンサルタントといった専門職（プロフェッション）に強い関心のある人

博士課程

  1. 研究者として自立できる高度な研究能力を身に付けたいと考えている人

  2. 大学等の研究機関や企業において継続的に研究活動に従事することを強く希望する人

また、入学にあたり、以下の能力を必要とします。

  1. 経営に関する専門的な知識・技能を修得している。

  2. 文献・資料・データの収集力・分析力など、基礎的な研究能力を修得している。

カリキュラム

「基礎科目」＋「専門3領域」＋「経営実践科目」から
経営の専門性を高められるMBAカリキュラム

新しい経営を導ける力の養成を目指し、３領域から経営の専門性を高められるMBAカリキュラムを編成しています。「基礎科目」「経営実践科目」と併せて、体系的でバランスのとれた学習・研究を可能にしています。修了することで経営学修士（MBA）を取得できます。

教員紹介

博士前期課程では、学生毎に指導教員と副指導教員を定め、
複数人で一貫した指導のできる体制をとっています。

専任教員ページに移動します。

資格取得

税理士

税理士は、税理士法に定める国家資格です。税理士資格を取得するためには、会計関連科目2科目（簿記論および財務諸表論）および税法関連科目3科目（所得税法、法人税法、消費税法、酒税法等の中から選択）に合格しなければなりません。大学院経営学研究科博士前期課程において、会計学を特修科目として専攻し、修士論文を執筆することによって、修士の学位を得ると、税理士科目の中の会計関連科目1科目が免除されます。

高等学校教諭

教職課程・教育実習を修了することにより、高等学校教諭専修免許状を取得することができます。

入試情報

課程と対象

博士前期課程（修士課程）
大学学部4年間修了者
博士後期課程（博士課程）
博士前期課程修了者

入試の種類

博士前期課程

  • 一般入試（外国人留学生を含む）
  • 社会人一般入試（3年以上継続して社会経験を有する人）
  • 社会人推薦入試（所属機関の推薦する人）
  • 推薦入試（大学4年次生で指導教員または学部長が推薦する人）
  • 特別入学試験（本学卒業生）
  • 3年次対象入試（本学3年次生で成績の優秀な人）

博士後期課程

  • 一般入試

募集人数

  • 博士前期課程　10名
  • 博士後期課程　5名

聴講生・研究生・研究員

博士前期・後期課程以外にも、聴講生・研究生・研究員を面接試験により受け入れています。

  • 聴講生（博士前期課程入学前に講義の聴講を希望する者）
  • 研究生（博士前期課程修了者で後期課程進学希望者）
  • 研究員（博士後期課程単位修得者）
入試の詳細は愛知学院大学総合サイト「入試情報」へこちら
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